「老齢 基礎 年金 と 老齢 厚生 年金 の 違いって、正直よくわからない…」そう思っているあなたへ。この二つの年金は、私たちが将来もらう年金の大切な柱なんです。それぞれの特徴や、どういった違いがあるのかを、専門用語をなるべく使わずに、まるで友達に話すように解説していきますね。
老齢 基礎 年金 と 老齢 厚生 年金 の 基本的な違い
まず、一番大事な「老齢 基礎 年金 と 老齢 厚生 年金 の 違い」をざっくりと掴みましょう。簡単に言うと、老齢基礎年金は「日本に住んでいる20歳から60歳までのすべての人」が加入する年金で、老齢厚生年金は「会社員や公務員など、厚生年金に加入している人」がもらえる年金です。
つまり、老齢基礎年金は国民全員がもらえる「国民年金」の老齢部分、老齢厚生年金は会社員などがもらえる「厚生年金」の老齢部分というイメージです。 この二つを理解することが、将来の年金受給額を把握する上で非常に重要です。
- 老齢基礎年金：
- 加入対象：20歳～60歳までの日本国内に住むすべての人
- 保険料：定額
- 受給資格：保険料納付済期間と免除期間などを合算して10年以上
- 老齢厚生年金：
- 加入対象：会社員、公務員など厚生年金に加入している人
- 保険料：給料によって変動
- 受給資格：老齢基礎年金の受給資格を満たしていること＋厚生年金加入期間があること
老齢 基礎 年金 は「みんなの年金」
老齢基礎年金は、文字通り「基礎」となる年金です。日本に住んでいれば、学生さんでも、専業主婦（夫）の方でも、自営業の方でも、20歳になったらみんな国民年金に加入することになっています。この国民年金に加入している期間の長さや、保険料をきちんと払っているかどうかで、もらえる老齢基礎年金の金額が決まるんです。
例えるなら、みんなが少しずつお金を出し合って、将来みんなで分け合うようなイメージです。65歳から受け取れるのが基本ですが、早めに受け取ったり、遅らせて受け取ったりすることもできます。ただし、受け取る時期によって金額は変わってきます。
老齢基礎年金の計算式は、おおよそ「78万900円 × 改定率 × 最終月数」となっています。この「改定率」というのは、物価の変動に合わせて年金額が変わる仕組みのことです。
老齢 厚生 年金 は「お勤めご苦労様年金」
一方、老齢厚生年金は、会社員や公務員など、厚生年金に加入している人がもらえる年金です。会社員として働いていると、給料から保険料が天引きされますよね。その保険料は、国民年金保険料に上乗せされて、厚生年金保険料として納められています。この「上乗せ部分」が、老齢厚生年金として将来受け取れる金額に反映されるんです。
つまり、勤続年数が長かったり、お給料が高かったりした人ほど、老齢厚生年金の金額は多くなる傾向があります。これは、頑張って働いたことへのご褒美のようなものですね。老齢基礎年金にプラスして、この老齢厚生年金も受け取ることができるので、会社員などの人は、より多くの年金を受け取れる可能性が高いのです。
老齢厚生年金の計算は少し複雑ですが、おおまかには「被保険者期間（厚生年金に加入していた期間）の長さ」と「平均標準報酬額（お給料の平均）」によって決まります。
| 要素 | 説明 |
|---|---|
| 被保険者期間 | 厚生年金に加入していた月数 |
| 平均標準報酬額 | 加入期間中の給与や賞金の平均額 |
老齢 基礎 年金 と 厚生 年金 の 併給について
「老齢 基礎 年金 と 老齢 厚生 年金 の 違い」を理解したところで、次に気になるのが「併給」についてです。これは、二つの年金を同時に受け取れるのか、という疑問ですね。結論から言うと、 条件を満たせば、老齢基礎年金と老齢厚生年金は同時に受け取ることができます。
先ほども説明しましたが、老齢基礎年金は国民全員が対象で、老齢厚生年金は会社員などが対象です。会社員などで厚生年金に加入していた人は、自動的に国民年金にも加入していることになります。そのため、65歳になって年金を受け取る年齢になると、基礎年金と厚生年金の両方の受給資格を満たしていれば、両方同時に受け取れるのです。これを「併給」といいます。
もし、自営業や専業主婦（夫）だった期間が長く、厚生年金への加入期間がない場合は、老齢基礎年金のみを受け取ることになります。逆に、会社員として長く働いていても、国民年金保険料の納付期間が短いなどの理由で基礎年金の受給資格を満たせない場合は、厚生年金部分だけになる、ということは基本的にはありません。なぜなら、厚生年金に加入していれば、必ず国民年金にも加入していることになり、基礎年金の受給資格も満たせるように制度が作られているからです。
老齢 基礎 年金 の 受給額はどのように決まる？
老齢基礎年金の受給額は、主に「保険料を納めた期間」と「免除された期間」の合計によって決まります。保険料を全額納めた期間が長ければ長いほど、もらえる金額は多くなります。さらに、20歳から60歳までの40年間、きちんと保険料を納め続けた場合、満額の老齢基礎年金を受け取ることができます。
具体的には、以下の計算式で表されます。
- 老齢基礎年金（年額） ＝ 78万900円 × 改定率 × 最終月数
ここでいう「最終月数」とは、老齢基礎年金の受給資格を満たすための保険料納付済期間や免除期間などを合算した月数のことを指します。この月数が多ければ多いほど、年金額は増えます。
また、若いうちに保険料を免除してもらったり、学生納付特例制度を利用したりした場合、その期間は「免除期間」や「猶予期間」として扱われ、年金額に影響します。ただし、後で追納することで、将来の年金額を減らさないようにすることも可能です。
老齢 厚生 年金 の 受給額はどのように決まる？
老齢厚生年金の受給額は、老齢基礎年金に比べて少し複雑ですが、おおよそ「給料の額」と「厚生年金に加入していた期間」が大きく関係してきます。具体的には、以下の二つの部分から計算されます。
- 報酬比例部分：
- これは、厚生年金に加入していた期間の「平均標準報酬額」（毎月の給料や賞金の平均額）と「加入月数」によって決まります。お給料が高く、加入期間が長ければ長いほど、この報酬比例部分は多くなります。
- 経過的加算額：
- これは、65歳になる前から厚生年金に加入していた期間がある人が、65歳になって老齢基礎年金を受け取る際に、65歳から70歳までの間の老齢基礎年金に相当する部分が加算されるものです。
つまり、会社員としてたくさん稼いで、長く働いた人ほど、老齢厚生年金は多くなる、という仕組みになっているのです。これは、頑張って働いたことへの「ご褒美」とも言えるでしょう。
年金受給額をシミュレーションしてみよう
「老齢 基礎 年金 と 老齢 厚生 年金 の 違い」を理解したら、次は自分の将来の年金受給額がどれくらいになるのか、気になってきますよね。そんな時に役立つのが「年金シミュレーション」です。日本年金機構のウェブサイトや、お近くの年金事務所で、将来受け取れる年金額の目安を計算してもらうことができます。
シミュレーションをする際には、以下の情報があると便利です。
- これまでの厚生年金加入期間
- これまでの平均標準報酬月額（おおよその平均給与）
- 国民年金保険料の納付状況（全額納付、一部免除、未納など）
これらの情報をもとに、将来65歳になった時に、老齢基礎年金と老齢厚生年金を合わせて、毎月いくらくらい受け取れるのかを知ることができます。早めにシミュレーションをしておくことで、老後の生活設計を立てやすくなりますよ。
老齢 基礎 年金・厚生年金 以外にもある年金制度
「老齢 基礎 年金 と 老齢 厚生 年金 の 違い」は理解できたと思いますが、実は年金制度はこれだけではありません。例えば、障害を負ってしまった時の「障害年金」や、生計を支えていた人が亡くなった時の「遺族年金」などもあります。これらは、病気や怪我、突然の不幸など、予期せぬ出来事から生活を守ってくれる大切なセーフティネットです。
また、厚生年金に加入している人の中には、さらに手厚い保障を受けられる「退職共済年金」など、職種によって異なる年金制度が適用される場合もあります。これらの年金制度も、それぞれの加入期間や納めた保険料などによって受給額が決まります。
もし、これらの年金制度についてもっと詳しく知りたい場合は、日本年金機構のウェブサイトを見たり、年金事務所に相談したりするのがおすすめです。
まとめ：老齢 基礎 年金 と 老齢 厚生 年金 の 違い を理解して、未来に備えよう！
「老齢 基礎 年金 と 老齢 厚生 年金 の 違い」について、ここまで詳しく解説してきました。老齢基礎年金は国民皆年金で、老齢厚生年金は会社員などがもらえる上乗せ年金。この二つを理解することで、将来の年金受給額がどのように決まるのか、イメージが掴めたのではないでしょうか。
年金は、私たちにとって老後の生活を支える大切な柱です。自分の年金制度について正しく理解し、必要であればシミュレーションをしてみることで、将来への不安を減らし、より安心して生活を送ることができるはずです。もし分からないことがあれば、遠慮なく年金事務所などに相談してみてくださいね。